■科学者の思慮分別と非科学者との
　　　　　　　　区別化促進を急ぐべきである

科学者に思慮分別がたりず、実証性あるデータを駆使できなくなり、非科学者となった時その人は単なる幻想者となってしまう。計り知れないダメージは本人に留まらず、その影響は社会に残り続けることを恐れる。

フランシス・ベーコンの「哲学と科学は同一である」との説は、現代人に多大な影響をもたらしている。「哲学は科学になりうる。しかし、科学は哲学になりえないという弱点をもっている。」そして、科学は人間の支配権を広めるという役割と、力の作用と反作用が共存していると考えている。

Francis Bacon 1561/01/22;ロンドンに生まれる(1561-1626)。
哲学者として、著名であり。わが国では、ベーコンの研究者として信州大学教授石井栄一〔岩手県出身〕らがいる。著書『フランシス・べ－コンの哲学』と『ベーコン』がある。

地震予知・火山噴火予知というものは、多くの市民と地域住民（外国人を含む）の生命、財産、安全性に関する重大な問題がある。軽々しく取り扱うべきではない、先に述べているように、地震予知には国際定義もあることであり、慎重な配慮がなされるべきだ。日本では日本国憲法第98条に国際法規の遵守規定が含まれている。

筆者は目下のところ連日地震予知のデータ分析に忙しく、著作権の問題には目下のところ手が廻らない。しかし、佐々木勝朗著作物のすべての製品にマイクロソフトとの間にライセンス契約が存在してある。そして、特に米国ではアメリカ合衆国憲法第1条第8節（八）項で『著作者および発明者に一定期間それぞれの著作および発明に対し独占的権利を保障する』と定められている。裁判権は、アメリカサイドに属している部分もあるので、日本でも十分配慮されてしかるべきである。

他方、わが国では、相関関係にあるもの全て因果関係ありとした、今までの学問的思考法と学問の体系では幅と深さのない固定的概念になってしまう、という考えをお持ちの北川徹三先生の存在を承知していた。そして、学問の体系と概念を根本から否定するための、新しいグループの結成が急がれていたのである。学問の基礎であり、しかもこれからの人類にとって最も重要となる『環境問題』がテーマと考えられた。しかし、各界の協力は得られず調査研究費は会員の均等負担と決定。環境問題調査研究会を設立（任意団体）。1972年〔昭和47年〕12月の発足である。

環境問題調査研究会
会長　北川　　徹三　〔横浜国大名誉教授〕　
会員　古屋　　亨　　〔弁護士・衆議院議員〕
会員　原田　　一英　〔弁護士〕
会員　田口　　俊夫　〔弁護士〕
会員　松野　　武雄　〔横浜国大教授〕
幹事会員　佐々木　勝朗　〔防災評論家〕

先にも述べたように、「相関関係にあるもの全て因果関係あり」とした、学問の固定概念を、根本から否定したものとなってしまった。
なぜなら、このような固定概念では自然災害（地震・噴火を含む）・人為災害などの災害に安全工学・地象学上の対応は、全て誤判断を伴う場合が多く、事実関係の解明が困難に為るだろうという考え方を中心に議論は進んだ。
一例を述べると、環境庁現在は環境省などの政府機関や地方自治体・マスメデアなどは、疫学的対応が環境汚染に最も適した学問領域であるかのように考えていた時代であった。しかも、環境汚染の発生段階には有害物質の生成・排出・拡散・摂取・影響の5段階があり、その全てを疫学的立場で解明することは困難であることを知ってか知らずかの基本姿勢に議論が集中した。

元来、学問の進歩はその細分化を促進し、各々の専門領域はますます狭くなる傾向にあった。環境汚染問題についての、実態の解明には化学・物理学〔地球物理学〕・機械工学・土木工学・建築工学・医学・心理学・生物学・哲学〔宗教学〕等々の専門知識に照らして合理的な考え方を、有機的かつ総合的に纏めて結論を導き出すことに意義があると考えられた。
しかし、『相関関係にあるもの、必ずしも因果関係が無い場合もあり得る』という、もっと幅の広いゆとりある、新しい概念とを合わせ論争し、体系造りを急がないと、環境・災害問題は解決へ向かい一歩も前進できないという危惧があるという、原田一英弁護士の論理的な考え方と化学などとの融合性を重視した、それが《環境問題調査研究会》の結論となった。
そして、その当時の内閣総理大臣三木　武夫殿への提言となった。

環境庁で事務次官　城戸　謙治氏は、『環境問題調査研究会の論文（大気中SOXおよびNOXの有害性の本質）は余りにも真実であるが故に、国の面目もありまた厚生省・通産省・建設省・自治省・運輸省・文部省などの反対も強いので政府として永遠に取り上げない方針に決定した。』と無常な響きのする回答があった。しかし、それが幸いして佐々木　勝朗の関連した著作物は全て“マイクロソフトとの間でライセンス契約”が成立したのである。勿論、国際条約と日本の国内法で保護を受けることになった。

最近になり、尼崎公害訴訟で政府は、一審判決で敗訴となった。そして、環境省は、我々の論文を認めるという、立場に変化している。日本政府は何故、一貫性を持続できないか不思議でならない。このSOXなどの環境汚染問題は、裁判所が判断を下したことに起因していると考えている。裁判所は素晴らしい示唆を与えてくれた。環境問題調査研究会が三木総理大臣へ提言した研究論文は、重要な資料となっていたのである。

＜適出したSOXの有害物質写真はPage ６に掲載＞
＊安全工学1977年VOL－16/NO－１/通巻－76〔総説大気中SOXおよび　NOXの有害性の本質参照〕Tel 045-641-3213　（安全工学会）

後日、中曽根内閣で自治大臣・国家公安委員長の任を終えられた、古屋亨会員から「あなたは何で難しい問題にばかり、チヤレンジするのですか」と質問がありました、「好きこそ物の上手なれという、例え話の通りなので弱っています。」とお応えしたところ、ご苦労なことだと言って、先生笑っておられた。
　
実は、筆者は密教の信者である。
密教には、比叡山・高野山を問わず　口碑伝授という決まりと伝統があり、あらゆる経験則と数々のノウハウがその背景にある、と教えられている。なかんずく、文字や記述だけでは　真理に達しないと謂う決まりがあるとも伺っている。そして、ある日悟りを得た、それは次に記す。

「真理と自然の法則は、同一の源流と知る。即ち、自然体という前者は英知と深い相関性を有し。自然の法則は絶対性と因果関係から成り立っている。」　１９７９年(昭和５４年)５月の作である。

☆Lawyer,
故George Ａ．Furness　と思い出の写真です。時々横浜の外人墓地でFurnessさんご夫妻のご冥福をお祈りしています。家内が秘書を勤めていました。深い繋がりがあります。
School　　Kent　School　、　Harvard　Ｌaw School　　時には、昭和天皇とお会いしておりました。　　

ところで筆者は、伝統があり、しかも寺の規模が余り大きくなくホドホドで、しかも戎律もあり、信仰そして懺悔、祈りのプロセスでの深考、それができるお寺を懸命に探していた、そのお寺がここ浅草の聖天さん（開山西暦595年）だった、そしてご縁ができた。心願成就ができると信じられる本格的な神仏の教えの「悟り」が理解できた、そして『自然体』が生まれたのである。やがて、自然体 は 天地人の知るところなる。

なかんずく、自然体は人々に秩序の保持を教えている。　自然体（じねんたい）、として活用すれば、人々に活力と活性化を促す作用を持つ。　自然体（じぜんたい）として活用すれば、人々の判断と評価に責任ありと教えている。毎朝の僧侶の勤行などにより、『自然体』は人々の7転8起きの現状を直視しながら、やがてその根本は拡がり、そして裾野を広げて往くことであろうと考えられている。

人間の魂は生きているのでなく、単に生かされているに過ぎないという。それを理解できずにいる時代は今日に及ぶ、人の生命をもてあそぶ人達の存在とその姿は目に余るものがある、現代人にとって最も悲しむべきことでないだろうか。

迷信と欺瞞、偏向と欠陥、虚偽に満ちている思想。しかも、永遠の魂の持つ因縁・因果、いうなればその人のＤＮＡが、果たしてこれからの「その人とまわり〈家族を含む〉にどの様な影響を及ぼすのか」人間は、生きているのでなく生かされているのだという現実、これを直視することが肝要と考えている。（敬称略）
　　　
人間よ、自然を愛し畏れる限り、永遠に生存するであろう。
１９７５年（昭和50年）２月の作です。

人間に哲学がなく、自然界に安定なくば、唯世の中は混沌となり、人生永遠の課題である希望と努力は否定され、人間は人間の特権を失うであろう。
１９７６年（昭和５２年）賀状で發表。
　　　
人々は、道理と道徳には,決定的な違いがあることを知るべきだ。そして前者には自然体と伝統を尊重し、労苦をいとわず、真理を探究してきた人たちにより、我々の生き方を培ってきた、厳然たる事実がある。しかもそこには、天にも通じる呪がある、このことを合わせ知る必要がある。
１９８５年（昭和６０年）の年頭の辞で

『大気中SOXの有害物質写真掲載の場所』

佐々木勝朗　　
2001年（平成13年）9月28日刊行　　　2005年5月19日更新